新薬よりコストが安いジェネリック薬ですが、今後はますますその普及率が高まると考えられています。

ジェネリック医薬品とは

ジェネリック医薬品とは

ジェネリック医薬品は日本でも最近は有名になってきました。ジェネリックと対になるものが、先発薬、または新薬と呼ばれるお薬です。これは、特定のメーカーが最初に開発し、承認を受け、発売したもので従来なかった薬効成分を持つ薬のことを言います。

新薬の開発には、十数年にも及ぶ長い研究期間と莫大なコストがかかるので、それを手がける事が出来るのは、殆どが大手の医薬品メーカーに限られています。この新薬を開発した企業は、医薬品の製造方法や構造について特許権を取得して、特許期間中の20年はその薬の製造・販売を独占出来ます。

これに対し、新薬の特許が切れた後、その薬を他の医薬品メーカーが製造・販売したものをジェネリックと言います。成分や効き目などは成分が同じため新薬とジェネリックではほとんど同じになります。さらに研究費などがかかっていないので、新薬より安く、新薬の5割から2割程度の価格で販売される事が多くなっています。

ジェネリック医薬品の普及率

ジェネリック医薬品の普及率

日本のジェネリックの普及率は50%程度と言われています。しかし、アメリカ、イギリス、ドイツなどの医療先進国は70%以上となっています。日本では何故あまりジェネリックが普及していなかったかと言うと、理由はいくつか考えられていますが、まずは生産体制の問題です。

ジェネリック薬の製造会社は、新薬会社に比べて小規模な事がほとんどですが、設備が小さい為、生産体制が不安定なケースが多く、薬を安定供給出来なくなるというリスクもありえます。その為医師や薬局は導入はためらいがちになります。また、ジェネリック薬は新薬と成分などはほぼ同じですが、100%同じというわけではありません。そのわずかな差異によって、副作用が起きてしまう場合もあります。日本の医師は責任回避性が強いと言われていて、それも原因の一つに考えられます。

また、長い間お世話になった製薬会社との関係を簡単に断ち切れない医者もいます。人情を重んじる日本と、ビジネスライクな海外との差があるのも一因と言えます。しかし、日本もこれからますます少子高齢化となり、医療費を節減しなくてはいけなくなります。厚生労働省は医療費の増大を抑制するため、ジェネリックの普及促進につとめています。日本ではジェネリックはさらに普及していくと考えられています。


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